マーケティングとは
マーケティングの機能として代表的なものとしては、1、 Product (商品、サービス) 2、Place (立地、流通) 3、Promotion(促進) 4、 Price(価格)の4Pがよく知られます。しかし、現在の市場においては4Pだけでは不十分なため、次の9つの機能(Function) 9 Fが必要と言われている。
1、Research(調査)
2、Product(商品・サービス戦略)
3、Distribution(流通戦略)
4、Advertisement (広告戦略)
5、Sales Promotion(販売促進戦略)
6、Sales(営業戦略)
7、Information(情報戦略)
8、Physical Distribution(物流戦略)
9、Price (価格戦略)
AIDMAの法則とは
人の購買行動は、Attention(認知)、 Interest(興味)、Desire(欲求)、Memory (記憶)、Action(行動)というプロセスをたどるという考え方です。この購買行動を基に、購買（来店→購入）の促進方法を検討していきます。
店舗コンセプトとは
店舗の特徴をシンプルに分かりやすく顧客に伝えるための、商品（メニュー）、販売促進・店舗施設（内外装・ゾーニング）・接客方法などをまとめたもののこと。
コンセプトを具体化するための３要素
1、ターゲットは誰なのか。 2、どのような商品やサービスを提供するのか。3、どのような店舗（内外装）や手法で販売するのか。などが店舗コンセプトを決めるうえで必要不可欠です。また、立地調査・商圏分析を行ない、自店舗のポジショニングを決め、具体的な飲食店の内装デザインや環境づくりの詳細に至るまで、店舗コンセプトに反映させることが大切です。
ABC分析とは
商品の管理手法のひとつであり、売上別販売構成比によってABCの3ランクに分けます。Aランクを最重点商品とし管理していく手法です。レジデータを使って誰にでも簡単に活用できます。
累積構成比の70~80%をA区分の主力商品、80~90%をB区分の準主力商品、90~100%をC区分の非主力商品とし管理を行なうことです。品目数で見ると、通常A区分は、全体の10% 前後、Bグループは20%前後になります。 飲食店の場合には、グランドメニューの変更や季節メニューなどで新規客の集客や固定客を飽きさせないための戦略などの目的で活用することが一般的です。
M&Aとは
企業の買収や合併を指します。企業が新しい事業分野へ進出、事業の多角化を進める際に、すでに進出している企業を買収・ 合併することが迅速化や効率化に有利と判断した場合に行なわれる。近年、外食産業でも多くの事例があります。
QSCとは
Qはクオリティー(品質)、Sはサービス、Cはクレンリネス(清潔さ)。飲食店、食に関わる人が遵守しなければならない基本です。クオリティーは、料理や食材の品質を意味するもので良質な商品を提供すること。サービスは、気配り、 心配り、目配りの行き届いた真心がこもったもてなしをすること。クレンリネスは、店舗内装、厨房など店全体の隅々までが清潔、かつ衛生的に維持されており居心地の良い空間であることです。これらは飲食店を継続させるための基本的な事項です。
ライフサイクルとは
マーケティングでは、 心理学者のエリク・H・エリクソンのライフサイクルの考え方を応用し、製品が販売開始されてから販売終了に至るまでの経過を導入期、成長期、成熟期、衰退期に分類し、それぞれの戦略を考える。これを 商品(プロダクト)ライフサイクル理論といいます。
競合店とは
同一商圏内で、競争関係にある店舗、あるいは競争関係になりうる店舗のこと。一般的に飲食店を新しい地域で新規に開業する場合、個人、フランチャイズに関わらず、自店の営業成績は、商圏内の競合店の存在が大きく影響する。
価格戦略とは
顧客にどのような価格帯で商品提供するかを規定すること。この価格戦略で対象となる客層や来店動機が絞り込まれます。また競合店と異なる価格戦略を採用することで、新規需要を狙うケースもある。しかし、低価格戦略を採用し成功するには、大量仕入れが必要であり、それができない場合には、価格戦略だけではなく、製品戦略、販路戦略、販売促進戦略などと 組み合わせて実施します。
採算分析とは
商品、メニュー、事業、店舗、企業単位でどれくらい儲かっているのかを分析すること。「採算性分析」とも言われる。損益 分岐点売上高を使用した分析、キャッシュフロー計算書を使用して分析します。
収支計画とは
事業を始めるにあたって、どのくらいの 収入(売上)を見込み、その収入を上げるためにかかる支出(費用)を計算し、事業の結果どれだけの利益が出せるのかを考えるのが収支計画です。1年間の事業の成績を表す損益計算書が「事業の結果」を示すのに対して、「事業の予測」を示すのが収支計画書です。
借入金返済計画書とは
融資の申し込みの際、 最も重要視される 書類(返済計画書)のことです。返済計画書は金融機関からの借り入れを計画通り返済できるかを表記したもので、返済原資は税引後利益と減価償却費の合計になります。今回の借り入れの返済分とすでに融資を受けている借入金の返済が可能であることを提示します。注意すべきことは、税引後利益+減価償却費で返済する借り入れは長期の借り入れであって、短期の運転資金、季節資金はこの限りではないが、無理のない返済計画を実現可能であるかを充分に検討することが重要になる。
業種とは
主力に扱う商品によって業種は分けられます。日本料理店、中国料理店、 フランス料理店、イタリア料理店、ラーメン店、焼き鳥店など。
業態とは
販売·運営·経営方式により分けられます。飲食店の場合、専門店料理店、フ ァーストフード、ファミリーレストランなど、カレー屋という業種のレストランでも、専門的方式、カウンターだけのファーストフード方式、宅配 専門、フランチャイズ方式などさまざまな業態で分けられます。
商圏とは
商い(ビジネス)の対象となる地理的な範囲であり、顧客はどのくらいの距離から来店するかということから考えられたものです。
レストランの場合、自店を中心にして1 km範囲を第一次商圏(売上の50%以上を確保する商圏)、5km範囲を第二次商圏(売上の80%を確保する商圏)、5~10kmまでを第三次商圏(売上の20%以上を確保する商圏)。また、小商圏(徒歩で10分圏)、中商圏(自転車で10分圏)、大商圏(車、電車、バスで10分圏)、商圏範囲は500m~1km以内、商圏人口は5,000~1万人という目安があります。
特別な大勢人が集まる施設がある場合は商圏が広がり、横新が難しい道路がある場合には商圏は狭くなるので、想定する立地ごとに商圏を想定しなければなりません。商圏の設定にあたっては、国勢調査の統計資料が参考になります。
経営資源とは
経営の基盤となり企業の成長を支えるヒト、モノ、カネ、その他無形資産 (情 報、技術、商標、ノウハウなど)の総称です。 これら経営資源を有効利用することにより、 利益の確保、会社の存続、事業拡大につながり、社員の処遇向上や社会への貢献活動が可能となる。経営資源のうちヒト、モノ、カネは「経営の3要素」といわれます。
付加価値とは
飲食店の場合は、商品の直接的価格を低価格に反映することや、ボリュームや見た目の演出、高品質なサービスを提供するなど、無形的な ホスピタリティサービスをいう場合もあります。
プライスゾーンとは
商品(メニュー)の売価の下限から 上限までの範囲。価格の幅を広げると顧客の価格に対する要望に広く応えられるが、売価の印象が不明確になり、 顧客の購買決定を遅らせることにもなります。狭めると店の特徴が明確になり、客層や利用動機を絞り込むことになります。
個食化とは
家族が個人ごとに別々の時間に食べることや個人ごとに別々のものを食べる食事をいいます。1980年代初期から個食化が見られるようになりましたが、その背景には、主婦の社会進出の増加、子供たちの塾通い、アルバイトの増加などにより、家族が同じ時間帯に食卓を囲む機会の減少や、家庭食に代わるファーストフードを始めとする外食や加工食品の普及があります。
外食率とは
家計の食料消費支出に占める外食支出の割合。【外食支出+食料消費支出×100】で算出します。近年の外食率は上昇傾向にあります。
コストパフォーマンスとは
飲食店でいうと、価格に対して味・ボリューム・サービス・空間などの品質が期待されたものと釣り合っているかどうかを表す言葉で、費用対効果ともいわれる。価格に比べて、商品がよいか悪いかという場合に使う考え方。価格に対して商品が釣り合っているかで「コストパフォーマンスがよい·高い」、「コストパフォーマンスが悪い低い」などと表現される。
